【IIHS衝突安全】マツダ アテンザ 新型、最高評価

米国IIHS（道路安全保険協会）は3月7日、新型『マツダ6』（日本名：『アテンザ』）を、最高の衝突安全性能を備えた「2013トップセーフティピック＋」に認定すると発表した。

IIHSの衝突テストは、前面オフセット64km/h、側面50km/h、後方32km/hで行う。そして、ダミー人形が受けた傷害レベルに応じて、GOOD（優）、ACCEPTABLE（良）、MARGINAL（可）、POOR（不可）の4段階で評価する。

さらにIIHSでは、追突時のむち打ち確認テストと横転を想定したルーフ強度テストも実施。また今回から、前面オフセット衝突テストに「新スモール・オフセット」と呼ばれる新方式を追加。フロント部分の運転席側1/4が当たるようにオフセットさせて固定バリアにぶつける。これは、実際の衝突事故に、より近づけるための追加テストだ。そして、総合評価でGOOD（優）となった車を、「トップセーフティピック＋」に認定し、高い衝突安全性能を認定している。

新型マツダ アテンザのテスト結果は、前面衝突ではダミー人形への傷害レベルが、頭/首/胸/右足/左足と、全ての部位で最小限。GOOD（優）評価を得た。

側面衝突も、運転席のダミー人形、後席のダミー人形ともに、頭、首、胸、足と全ての部位へのダメージが最小限。GOOD（優）評価を得た。ボディの安全構造に関しても、前面衝突、側面衝突ともにGOOD（優）評価。また、追突時のむち打ち確認テストとルーフ強度テストも、GOOD（優）だ。

一方、新スモール・オフセットテストでは、ダミー人形の胸と大腿部への傷害レベルが最小限で、GOOD（優）。しかし、その他の部位の頭/首や足への傷害レベルは、上から2番目のACCEPTABLE（良）と評価が分かれた。ボディの安全構造に対する判定も、ACCEPTABLE（良）。

この結果、新型アテンザは総合評価が最高のGOOD（優）となり、2013トップセーフティピック＋に認定された。この結果を受けて、マツダノースアメリカのジム・オサリバン社長兼CEOは、「今回のIIHSのテスト結果は、マツダが最高レベルの乗員保護性能と、ファントゥドライブを実現していることの証」とコメントしている。

【IIHS衝突安全】スバル フォレスター 新型に最高評価

米国IIHS（道路安全保険協会）は3月5日、スバル（富士重工）の新型『フォレスター』を、「2013トップセーフティピック」に認定すると発表した。

IIHSの衝突テストは、前面オフセット64km/h、側面50km/h、後方32km/hで行う。ダミー人形が受けた傷害レベルに応じて、GOOD（優）、ACCEPTABLE（良）、MARGINAL（可）、POOR（不可）の4段階で評価するというものだ。

さらにIIHSでは、追突時のむち打ち確認テストと、横転を想定したルーフ強度テストも実施。総合評価でGOOD（優）となった車を、「トップセーフティピック」に認定し、衝突安全面でのお墨付きを与えている。

新型フォレスター のテスト結果は、前面衝突ではダミー人形の頭/首/胸/右足/左足と、全ての部位への傷害レベルが最小限。GOOD（優）評価と認められた。

側面衝突も、運転席のダミー人形、後席のダミー人形ともに、頭、首、胸、足と全ての部位へのダメージが最小限。GOOD（優）評価を得た。また、ボディの安全構造に関しても、前面衝突と側面衝突ともにGOOD（優）評価。

さらに、追突時のむち打ち確認テストとルーフ強度テストも、GOOD（優）。その結果、新型フォレスターは総合評価が最高のGOOD（優）となり、トップセーフティピックに認定されている。

2月のBMWグループ世界新車販売、記録更新

BMWグループは3月8日、2月の世界新車販売の結果を明らかにした。BMW、MINI、ロールスロイスの3ブランドの総販売台数は、2月の記録を更新する13万3630台。前年同月比は4.7％増と、42か月連続で前年実績を上回った。

ブランド別では、BMWが前年同月比7％増の11万4908台と、引き続き好調。MINIは7.5％減の1万8527台と、3か月ぶりに減少。ロールスロイスは195台という結果だ。

グループ全体の2月市場別実績は、中国が前年同月比2.3％増の2万3449台。中国を含めたアジア全体では、6.3％増の3万6879台だ。米国は2.2％減の2万5613台と、6か月ぶりに減少。欧州は6万1251台を売り上げ、前年同月比は6.6％増と2か月連続で前年実績を上回る。

2013年1-2月のBMWブランド実績では、新型『3シリーズ』が、前年同期比26.2％増の6万3103台と、引き続き好調。『5シリーズ』も7.4％増の4万7157台と支持された。『6シリーズ』は36.1％増の3271台。

SAV(スポーツ・アクティビティ・ビークル)では、『X1』が前年同期比40.1％増の2万3118台と、人気が持続する。

BMWグループの2013年1-2月世界販売は、前年同期比7.1％増の25万6929台。同社のイアン・ロバートソン営業＆マーケティング担当取締役は、「2月の販売も健全な伸びを示した。新型車の投入で、この成長を持続させる」と述べている。

【自主改善】ヨシオ 車室内用電気毛布…焼損のおそれ

ヨシオは3月11日、同社が製造した車室内で使用する電気毛布に不具合があるとして、自主改善を実施すると国土交通省に報告した。

対象となるのは、2010年12月18日～2012年2月13日に出荷した「通電式電気掛け毛布ぬくぬくブランケットEX」340個。

ヒーター線の強度が不足している試作品を誤って出荷したため、ヒーター線が断線して焼損するおそれがある。

電気毛布と温度調節器を良品と交換する。

クレーム件数は5件で、一部焼損事故が5件起きており、うち1件は軽傷（火傷）。

東海ゴム、ブラジルの自動車用ゴム部品メーカーを買収

東海ゴム工業は3月11日、ブラジルの自動車用ゴム部品メーカー「Produflex MG社」を買収すると発表した。同社が南米に自動車用防振ゴムの拠点を設けるのは初めて。

南米の自動車市場は、経済成長に伴う旺盛な需要を背景に、急拡大。なかでもブラジルでの市場拡大はめざましく、日系や欧米系自動車メーカーが生産体制を強化している。

今回の買収については、まずは同社グループが南米での事業拡大を見据えた市場調査を行うための現地子会社「TRIブラジル」を設立。その後、TRIブラジルがProduflex MG社を買収することでProduflex MG社を同社の間接子会社（孫会社）とする。

Produflex MG社は自動車用防振ゴム事業を、ブラジルを中心に展開、ブラジルに進出している欧州自動車メーカーへの販路を持っている。東海ゴムは、Produflex MG社を傘下に置くことで、日系自動車メーカーの現地生産拠点に対する安定した製品納入を実現できるほか、南米で高い市場シェアを持つ欧州自動車メーカーへの参入も可能となる。

同社グループの南米展開については、2013年2月に買収を完了したイタリアの自動車用ホースメーカー「DYTECH社」もブラジルに生産拠点を所有している。また、自動車用防振ゴムについては、ドイツに本社を置き欧州を中心に事業を展開している「Anvis社」の買収も決定。今回の買収により、世界の主要な自動車市場への拠点配置が整うことになる。

フルタイム勤務のママさん、半数以上がマイカー購入に関与…博報堂調べ

博報堂こそだて家族研究所は、母親の就業状況に応じた消費についてまとめた「ママのワークスタイルと消費」レポートを作成した。

今回のレポートは2012年9～10月に実施した調査をまとめたもので、対象を「フルタイムで働くママ」「パート・アルバイトで働くママ」「専業主婦ママ」と3つのワークスタイルに大別し、消費傾向にどのような差があるのかを分析した。

レポートによると、1か月に「自分のために使えるお金」（おこづかい）は、フルタイムママが平均2万6725円に対して、パート・アルバイトママは1万5562円、専業主婦ママが 1万4942円。毎月1万5000円以上使える人が、フルタイムママは6割なのに対し、パート・アルバイトママ、専業主婦ママは3割未満と、フルタイムママとその他のママで大きく差がついた。

一方で、1か月に「実際に自分のために使った金額」の平均は、フルタイムママが1万8716円、パート・アルバイトママが1万0769円、専業主婦ママが9919円。フルタイムママが使っている金額が専業ママが使っている金額の2倍近い結果となった。

また、過去5年以内に購入した商品について、誰が中心になって商品を選んだかを聞いたところ、自動車やテレビなどの白物家電以外の製品でも40～50％はママが関わって購入していることが分かった。特にフルタイムママは「自動車」については 17.0％（パート・アルバイトママ 12.5％、専業主婦ママ 10.0％）が、「デジタルカメラ・ビデオ」については33.5％（パート・アルバイトママ 23.2％、専業主婦ママ 23.2％）が、「ゲーム機」については23.0％（パート・アルバイトママ 15.2％、専業主婦ママ 18.8％）が「主に自分が選ぶ」と回答。自動車では「夫婦で選ぶ」（33.6％）も加えると、5割以上のフルタイムママが、「自動車の購入」に関わっていることが分かった。

頭文字Dミーティングに150台集結…リアルな"藤原とうふ店"仕様も

3月10日、千葉県柏市のスーパーオートバックスかしわ沼南において、「頭文字Dプレゼンツ チューンナップカー エキシビジョン」が開催された。藤原拓海仕様の『スプリンタートレノ（AE86）』など、『頭文字D』に登場する車種約150台が集まった。

このイベントは、アニメ版『頭文字D』の制作を手がけるエイベックス・エンタテインメントが企画したもの。「作中に登場する車種であること」という参加条件の下、関東圏を中心に約150台が集まった。

派手なチューニングカーばかりが集まる中、一際注目を集めたのは、インターネット上で知り合ったという『頭文字D』フリークの一団。藤原拓海仕様の『スプリンタートレノ（AE86）』をはじめ、高橋啓介仕様の『RX-7（FD3S）』、高橋涼介仕様の『RX-7（FC3S）』、庄司慎吾仕様の『シビック（EG6）』、佐藤真子仕様の『シルエイティ』など、原作を忠実に再現したクルマが並んだ。

なお、当日の様子は5月に発売されるDVD「頭文字D Fifth Stage Vol.5」に、映像特典として収録される予定。

【IIHS衝突安全】ボルボ XC60、新スモール・オフセット衝突でも最高評価

米国IIHS（道路安全保険協会）は3月7日、ボルボ『XC60』を、最高の衝突安全性能が認められる「2013トップセーフティピック＋」に指定した。

IIHSの衝突テストは、前面オフセット64km/h、側面50km/h、後方32km/hで実施。ダミー人形が受けた傷害レベルに応じて、GOOD（優）、ACCEPTABLE（良）、MARGINAL（可）、POOR（不可）の4段階で評価するというもの。

さらにIIHSでは、追突時のむち打ち確認テストと横転を想定したルーフ強度テストも行う。また今回から、前面オフセット衝突テストに「新スモール・オフセット」と呼ばれる新方式を追加した。これは、フロント部分の運転席側1/4が当たるようにオフセットさせて固定バリアにぶつける。実際の衝突事故に、より近づけるための追加テストだ。そして、総合評価でGOOD（優）となった車を、「トップセーフティピック＋」に認定し、安全性を重視して車選びをするユーザーに、参考情報を提供している。

ボルボ XC60のテスト結果は、前面衝突ではダミー人形への傷害レベルが、頭/首/胸/右足/左足と、全ての部位で最小限。GOOD（優）評価を得た。

側面衝突も、運転席のダミー人形、後席のダミー人形ともに、頭、首、胸、足と全ての部位へのダメージが最小限。GOOD（優）評価を得た。ボディの安全構造に関しても、前面衝突、側面衝突ともにGOOD（優）評価。また、追突時のむち打ち確認テストとルーフ強度テストも、GOOD（優）だ。

また、新スモール・オフセットテストでも、ダミー人形の頭/首、胸、大腿部、足と全ての部位への傷害レベルが最小限で、GOOD（優）。ボディの安全構造に対する判定もGOOD（優）と、完璧な成績を残した。

この結果、ボルボ XC60は総合評価が最高のGOOD（優）となり、2013トップセーフティピック＋に指定された。ボルボカーズノースアメリカのジョン・マロニー社長は、「ボルボカーズは特定の衝突テストをクリアするための車作りはしていない。何よりも、毎日を無事に過ごすための車作りだ」とコメントしている。

ポルシェ、前年度の販売記録を更新する10,454台を販売

ポルシェは、2013年2月に全世界で前年同月比18.2％増となる10,454台を販売したと発表した。1月と2月を合わせると前年度の同時期との比較で20％以上の増加となる合計22,515台を販売したという。

米国市場では、ポルシェの2月における納車台数は前年同月比30.5％増となる2,805台を記録。中国では昨年の実績を17.5％上回る2,689台が納車され、ドイツ本国での納車台数は同13.1％増の1,197台に達した。

2013年2月に世界で最も需要の高かったモデルはカイエンとのこと。5,637台のスポーツSUVが世界各地で納車された。3代目となるボクスターは953台を納車。さらに911モデルレンジの2月の納車台数も昨年の実績を上回り、1,951台を記録している。

メルセデスベンツ日本、震災被災地にスマートEVを無償貸与…復興支援を継続

メルセデス・ベンツ日本は、継続して実施している東日本大震災復興支援の一環として、2013年4月より東松島市および釜石市にスマート電気自動車の無償貸与を開始すると発表した。

両市では、復興まちづくり計画の一環として「スマート・コミュニティ」を中心とした環境未来都市構想を策定しており、スマート電気自動車は復興計画を進めるための様々な業務に役立てられる。

ドイツ・ダイムラー社とメルセデス・ベンツ日本では、2011年4月、震災復興支援としてメルセデス・ベンツの特殊車両20台を提供。車両は、被災地域のNPOなどで支援物資の輸送や復興活動の支援に役立てられてきた。2年間の期限付きで特別に輸入・使用が許可されたため、今年4月をもってその役割を終了するが、メルセデス・ベンツ日本は、今後も継続的に支援を行っていく予定だとしている。